NATROMのブログ

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書評『「色のふしぎ」と不思議な社会 ――2020年代の「色覚」原論』

「色のふしぎ」と不思議な社会 ――2020年代の「色覚」原論 (単行本)



献本御礼。タイトルの通り、色覚についての自然科学、および、「色覚異常」*1と社会との関わりについて書かれた本だ。サイエンスの部分(第2部)も興味深いが*2、その部分の書評は他の方に任せて、社会との関わり、とくに医師が関わる部分について述べる。

かつて学校で先天性色覚異常の検査が行われていた。私も小学生のころ学校で色覚検査を受けたことがある。2003年に学校での色覚検査は学校健診の必須項目から削除されたそうだが、検査に使う石原式色覚異常検査表を見たことがある人は多いだろう。その後、私は医学部に入学したが、当時、色覚異常でも受験資格があったどうかは記憶にない。当事者でなければ気にせずにいられたわけだ。医学部では眼科学は学ぶが色覚異常はさほど深くは学ばない。むしろ遺伝学に関連して、ヒトの伴性遺伝の例として学んだことをよく覚えている。医師になってからも色覚異常が主訴の患者さんを診る機会はなかった。


色覚検査を以前のように行うべきだ、という意見が眼科医から出てきたことも本書を読むまでは知らなかった。学校健診で色覚検査が行われなくなったことで、色覚異常についての知識がない教員が色間違いをした児童に「ふざけていてはダメ」と不適切な注意をしたり、あるいは、生徒が就職活動のときにはじめて自分の色覚異常を知ったりした事例があるという。個別の事例をとりあげれば広く色覚検査を行うことで防げる不幸もあっただろう。どの児童に色覚異常があるかを教員が知っていれば適切な指導ができたかもしれない。また、前もって自分の色覚異常を知っておけばもっと早く別の進路を選べたかもしれない。

とはいえ、一律に広く検査をすればいいというものでもない。本書では、EBM(根拠に基づいた医療)の考え方に則って日本の先天色覚異常をめぐる臨床に疑問を投げかける。つまり、「先天色覚異常のスクリーニングは、それを正当化できるエビデンスに乏しい」(P241)。

日本では、というか海外でも、スクリーニング(=無症状者に広く検査を行い病気や異常を拾い上げること)の害は過小評価されている。専門家向けの教科書の序文のまず最初に「すべてのスクリーニングには害がある」と書かれているのは*3、スクリーニングの害が軽視されている現状に注意を促すためだ。もちろん、害だけではなく利益ももたらすスクリーニングもあり、利益が害を上回るスクリーニングプログラムが推奨される(べきだ)。しかしながら、利益が不明確なまま行われているスクリーニングもけっこうある。

検査そのものの害とスクリーニングの害は異なるのだが、検査そのもの害が小さいとスクリーニングの害も小さいと誤って考えられがちだ。先天色覚異常の検査そのものは検査表を見て数字を答えるもので害はほぼない*4。しかしスクリーニングの害は「偽陽性」「過剰診断」などがある。

偽陽性は、一次検査で異常の疑いがあったが精密検査で異常ではないと判断されることだ。先天色覚異常のスクリーニングにおける偽陽性は、がん検診の偽陽性と比べれば害の程度としては小さいものの、頻度は多い。川端は、学校健診で「色覚異常疑い」とされた児童において偽陽性の割合が男子で41~72%、女子で90~97%という報告を紹介している(P270-)。そもそも学校健診で使用されている検査表の正確な感度・特異度が調べられておらず、また精密検査においてもゴールドスタンダードであるはずのアノマロスコープがあまり使われていないという問題もある。

過剰診断は「治療しなくても症状を起こしたり、死亡の原因になったりしない病気を診断すること」と定義される。色覚異常の場合は、精密検査を行って異常と診断されたものの、もし検査を受けなければ一生涯色覚異常に気付かず、不利益を被ることもなかったケースを指すことになるだろう。色覚異常は連続的なものであるので、見落としがないように軽度のものまで診断するとそれだけ過剰診断が増える(そして、得てしてスクリーニングの害に無自覚な医療者は「スクリーニングには取りこぼしがあってはいけない」と考える)。異常というラベルを貼られること自体が本人の心理的負担になる*5。とくに色覚異常は治療法がないのでなおさらだ。加えて遺伝疾患であるので本人だけではなく血縁者、とく母親にも害が及ぶことがある。

著者の川端は従来型の先天色覚異常のスクリーニングの代案として「助言が必要な人を選び出し、必要な時に伝える」「環境を変える」を挙げる。前者は、たとえば、一律に色覚異常を拾い上げることを目的とせず、板書に使われるカラーチョークや教科書のカラー図版を識別しにくい児童を見つける簡易版の検査表の例が紹介されている。学校での生活で困る層を見つけて適切な助言を行うことを目的としている。後者の「環境を変える」は、赤の色相を朱色方面にずらした見えやすいチョークや、区別のつきにくい色の組み合わせを排除した教科書にあたる。いわゆる「色のバリアフリー」と呼ばれるものだ。色覚異常の児童を検査で見つけて対処するのではなく、はじめから色覚異常の児童がいても大丈夫なように環境を変えるのだ。

代案を講じた上でそれでもスクリーニングが必要だとする立場もあるだろうが、その場合、利益が害を上回ることを示す責任があるのはスクリーニングを推進する側である。人生の早い段階で自身の色覚異常を知ることで得られる利益もあるかもしれない。ただ、その利益はスクリーニングの害を上回るものなのか。あるいは、その利益はスクリーニングでなければ得られないのか。そうした評価がなされない以上は、「正当化できるエビデンスに乏しい」と言わざるを得ない。

スクリーニングの妥当性以外にも、色覚と社会の関係に関連することは多くある。遺伝子差別と優生学、障害の医学モデルと社会モデル、正常と異常の境界領域に対する医療化の問題などなど。本書はさまざまな問題を考えるヒントになるだろう。また、是非とも眼科医の先生方に読んでいただきたい。最後に、書評は固くなってしまったが、色覚のサイエンスが解説された本として楽しく読めることも付け加えておく。



2020年11月21日追記。「(負の)ラベリング効果」の定義についてはTAKESANさんの■医療における《ラベリング効果》 - Interdisciplinaryを参照してください。本エントリーの注にある「社会にある偏見からくる弊害を負のラベリング効果と呼んでいいのではないか」という意見は撤回します。


*1:本書では、色覚の多様性と連続性の観点から「色覚異常」という用語についての疑問も述べられる(P305)。本エントリーでは以降も色覚異常という用語を使うが、「」付きの用語であることは留意していただきたい。

*2:興味がある方は、本書の著者である川端裕人氏による■第1回 色覚はなぜ、どのように進化してきたのか | ナショナルジオグラフィック日本版サイトのシリーズを読んでもいいだろう

*3:Angela E Raffle and J.A.Muir Gray, Screening: Evidence and Practice.より。訳書『スクリーニング―健診、その発端から展望まで』もあるが一部日本語訳が微妙なところがある。"All screening programmes do harm."という文章は警句となって多くの論文等に引用されているので検索していただきたい

*4:適切に行われればの話だが。プライバシーに配慮せず他の児童がいるところで行うといった不適切な検査はそれだけで害がある

*5:「負のラベリング効果」と呼ばれることがある。明確に定まった定義を発見することができなかったが、がん検診の偽陽性の害の例として挙げられることが多い。偽陽性や過剰診断に限らず、将来症状をもたらす疾患であっても負のラベリング効果は生じうると個人的には考える。また、本人の心理的負担にとどまらず社会にある偏見からくる弊害、たとえば、実際には業務のさまたげにはならないタイプの色覚異常であっても、ただ色覚異常があるというだけで就職を断られるようなことも負のラベリング効果と呼んでいいのではないか。

米CDCのインフルエンザ流行状況のグラフが興味深い

米CDC(アメリカ疾病予防管理センター)は季節性インフルエンザの流行状況のレポートを毎週更新している。定期的にウォッチしているがなかなか興味深い。


■Weekly U.S. Influenza Surveillance Report | CDC


インフルエンザの流行状況を正確に把握できる単一の指標はなく、さまざまな指標が公開されているが、今回はその一つである「全死亡者数に占めるインフルエンザおよび肺炎による死亡者数の割合」に注目しよう。たとえばある週の全死亡者数が6万人、インフルエンザによる死亡が1500人、肺炎による死亡が4500人だと、全死亡者数に占めるインフルエンザおよび肺炎による死亡者数の割合は、(1500+4500)/60000 = 10%になる。

死亡率(一定期間の間の人口当たりの死亡数)を計算するには総人口の情報が必要だが、死亡者数の割合だと死亡統計だけから算出できる。肺炎による死亡を含めるのは、インフルエンザによって死亡しても必ずしも死亡統計として数えられるとは限らないから。もちろんインフルエンザに関係ない肺炎死も合算されるので大雑把な指標ではあるが、インフルエンザの流行の現状をすばやく把握する役には立つ。

アメリカ合衆国では全死亡者数に占めるインフルエンザおよび肺炎による死亡者数の割合は、例年は6~8%を推移しインフルエンザが流行する冬季に高くなる。2017年から2018年にかけてのシーズンはインフルエンザが大流行し、10%を超える週もあった。おそらく大多数の方はお忘れになっているだろうが、2020年1月から2月にかけて、「アメリカ合衆国ではインフルエンザが猛威を振るい始めた」というニュースが流れていた*1。2020年1月の全死亡者数に占めるインフルエンザおよび肺炎による死亡者数の割合が例年の閾値を超えていたことがグラフからわかる。

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全死亡者数に占めるインフルエンザおよび肺炎による死亡者数の割合(2020年2月)


2020年2月上旬と言えば、ダイヤモンド・プリンセス号の乗客に新型コロナの感染が確認されたころで、アメリカ合衆国はほぼ対岸の火事状態。新型コロナよりも季節性インフルエンザを警戒するのも無理はなかった。「インフルエンザとされた患者の中にはかなりの数の新型コロナウイルス感染者が含まれている。すでにアメリカ合衆国では新型コロナは蔓延しているんだよ!!」という言説もみられたが、現時点で振り返ってみればもちろん、その当時であってもその可能性はほぼなかった。例年でも2020年1月から2月の程度の閾値超えは普通にみられたし、検査によるインフルエンザ診断数も増えていたからだ。

新型コロナに限らず肺炎死を引き起こす病気が流行すれば、肺炎死の増加と検査によるインフルエンザ診断数にギャップが生じることでわかる。複数の指標を用いる利点の一つであろう。実際、アメリカ合衆国で新型コロナが本格的に流行すると、全死亡者数に占めるインフルエンザおよび肺炎による死亡者数の割合は激増した。第一波のピーク(4月中旬)には16%に届こうかという勢いだった。検査によるインフルエンザの診断数はほぼゼロであり、増加分のほとんどすべてが新型コロナによると考えられる。2020年第30週(7月末)のグラフを引用しよう*2

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全死亡者数に占めるインフルエンザおよび肺炎による死亡者数の割合(2020年7月)


新型コロナが原因で亡くなっても死亡診断書に肺炎の病名がついていないと数え落としが生じるため、「インフルエンザおよび肺炎による死亡者数」で評価すると、新型コロナの影響を過小評価してしまうようだ。つい最近’(少なくとも10月1日以降)、割合に新型コロナによる死亡も含まれるようになり、インフルエンザおよび新型コロナによる死亡者実数の情報が追加された。これまでグラフでは左のY軸は"% of All Deaths Due to P&I"「全死亡者数に占めるインフルエンザおよび肺炎による死亡者数の割合」であったのが"% of All Deaths Due to PIC"「全死亡者数に占めるインフルエンザ、肺炎および新型コロナによる死亡者数の割合」に変更された。Pが肺炎、Iがインフルエンザ、Cは新型コロナである。

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全死亡者数に占めるインフルエンザ、肺炎および新型コロナによる死亡者数の割合(2020年10月)


新型コロナによる死亡を合算すると新型コロナ流行の第一波のピークである2020年4月中旬では28%近くであった。7%程度は例年通り(ベースライン)で新型コロナ以外の原因による肺炎死で説明できるが、残りはほぼ新型コロナによる死亡と考えられる。実数も図示されて季節性インフルエンザよりもずっと死亡者が多いことがわかる。

新型コロナについて十分な情報がなかったころならともかく、いまだに「新型コロナウイルスの毒性はインフルエンザウイルスと大差ない」とか、ひどい場合は「インフルエンザより毒性が弱い」という主張がなされることがあるが、そのように主張するなら6万人が亡くなった2017年から2018年にかけてのインフルエンザ大流行よりも明らかに肺炎死が多い事実について何らかの説明が必要だろう。



参考:
グラフは■Weekly U.S. Influenza Surveillance Report | CDCおよびその■アーカイブからの引用である。2020年第5週時点のグラフは■Weekly U.S. Influenza Surveillance Report | CDCから、2020年第30週時点のグラフは■Weekly U.S. Influenza Surveillance Report | CDCから。

PCR検査は感染症の診断に広く使われている

ニセ科学によく見られる特徴の一つに「標準的な学説の一つを否定するに留まらず科学の広範囲な分野を否定する」というものがある。そしてしばしば、ニセ科学の信奉者はそのことに無自覚だ。たとえば、千島学説は、別名を腸内造血説と呼ばれ、「造血の場は骨髄ではなく腸である」だとするニセ科学だが、つきつめると千島学説は現代生物学のほぼすべてを否定していることになる。しかし、千島学説支持者はそのことをわかっていない。

単に造血の場は腸である、というだけではなく、赤血球は造血幹細胞が細胞分裂・分化してできるのではなく消化された食べ物が変化して生じる、というのが千島学説の中心的な主張だ。食べ物から赤血球ができるとして、いったいヘモグロビンはどこから現れるのか?定説ではヘモグロビンの遺伝情報はDNAにコードされており、mRNAへ転写され、ポリペプチドに翻訳される(高校生物学で習ったように記憶している)。もちろん、食べ物にはヒトヘモグロビンの情報はコードされていない。千島学説を支持するのであればヘモグロビンの由来についての疑問に対して何かしらの説明が必要だが、私が千島学説支持者と議論した経験では、彼らはこうした疑問に答えることはできなかった。というか、こうした疑問について彼らは理解できなかった。そもそも転写や翻訳について知識があれば千島学説支持者なんかにはならない。

さて、「新型コロナウイルスは存在しない」というニセ医学に関連して、「PCRは感染症の診断には使えない。PCRの発明者であるキャリー・マリスがそう言った」という「デマ」がある*1。PCRが感染症の診断に使えないという主張は、新型コロナウイルスが存在するかどうかという話に限定されずに、感染症学全体をほぼ否定していることになるのだが、新型コロナ否認主義者はそのことに気づいていないようだ。

PCR法に代表される核酸増幅検査は、いまや多くの感染症の診断に利用されている。たとえば結核。古典的な結核の診断法は、顕微鏡で検体中の菌を直接観察するか、培養するかである。ただ、顕微鏡下での観察では、結核菌によく似ている非定型抗酸菌という種類の細菌との区別ができない。また、結核菌は増えにくく培養には数週間という時間がかかる。そこで結核菌のDNAを特異的に検出する拡散増幅検査が用いられる。数時間で結果が得られ、非定型抗酸菌との鑑別も可能だ。日本では1990年代半ばより結核菌に対するPCR法が用いられている。PCRは感染症の診断には使えないというのであれば、ここ約25年間にわたる結核の診療は間違っていたのか?こうした疑問に対してなんらかの説明が必要であるが、新型コロナ否認主義者は説明できない。というか、彼らの大部分は結核の診断にPCR法が使われていることを知らないであろうし、説明が必要であること自体を理解できないであろう。

HPV(ヒトパピローマウイルス)の感染の有無もPCR法で診断されている*2。HPVの慢性感染は子宮頸がんの原因になるので、子宮頸がん検診において、従来の細胞診に加え、PCR法などのHPV検査が併用されつつある。数ある感染症の中でHPVを例に挙げた理由は、全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会・事務局長である池田としえ氏が、「ウイルス検出のためにPCRを使用する事は適切ではない」とキャリー・マリスが発言したなどという「デマ」を述べているからだ*3。「HPVワクチン薬害訴訟全国弁護団」のサイトには「HPV検査を併用すれば、がんになる前の段階でほぼ100パーセント異常を発見することができます」とあるが*4、PCRが感染症の診断に使えないなら、弁護団の主張は誤りだということになってしまう。被害者連絡会の事務局長という立場の人物が弁護士団の見解を否定しているわけである。

そのほか、ウイルス性肝炎、インフルエンザ、麻疹、風疹、MRSA、マイコプラズマ、ヘルペスなどなど、感染症の診断に広範囲にPCR法は利用されている。「PCRは感染症の診断には使えない」という「デマ」は、こうした事実を無視して、新型コロナウイルスが存在して欲しくないという願望を肯定するために持ち出された。ただ、このような指摘は新型コロナ否認主義をすでに信じてしまった人には届かないであろう。せめて、半信半疑の人は、PCR法が新型コロナに限らず感染症の診断に広く利用されているという事実について、新型コロナ否認主義者は何も説明できていない点について考慮していただきたい。


*1:マリス氏はエイズ否認主義者であり、HIVの定量検査にPCRを使うことに否定的ではあったようだが、ロイターのファクトチェックでは、「PCRは感染症の診断には使えない」とは、言っていないとされている(■Fact check: Inventor of method used to test for COVID-19 didn’t say it can’t be used in virus detection | Reuters)。「ある特定のの感染症において、定性検査ではなく定量検査としてPCRは使えない」という主張と「感染症の診断にはPCR使えない」という主張とはずいぶん異なる。

*2:PCR法を使わない診断法もあるが、PCR法と結果がお互いに一致することをもって信頼性がチェックされているため、PCR法が信頼できないならそれ以外の診断法も信頼できないことになる

*3:令和 2 年 6 月議会「新型コロナに迫る!」 日野市議会議員 池田利恵 令和 2 年 6 月 8 日。URL:http://www.ikedatoshie.com/20200610.pdf

*4:■Q 子宮頸がんは検診により予防できるのですか? - HPVワクチン薬害訴訟全国弁護団。なお、HPV検査を併用しても浸潤子宮頸がんやがん死を100%防ぐことはできないし、30歳未満に対してはHPV検査は推奨されない。よってHPVワクチンと子宮頸がん検診の両方が必要だというのが、標準的な考え方である