NATROMのブログ

ニセ医学への注意喚起を中心に内科医が医療情報を発信します。

WHOのがん統計グラフデータベースの使い方解説

WHOのがん統計のグラフデータベースがリニューアルされました。これを機会に使い方を解説します。「がん死亡数が増え続けているのは先進国では日本だけ」なんてデマを検証できますし、他国を含めてさまざまながんの統計を知るのは楽しいものです。リニューアル以前は、こういうグラフでした。

リニューアル以前・がん死亡者数の推移(日本、全がん、全年齢)


リニューアル後はこんな感じです。

リニューアル後・がん死亡者数の推移(日本、全がん・非メラノーマ皮膚がんを除く、全年齢)

以下、グラフの引用はすべて■Cancer Over Timeから、日本語の赤字は引用者によります。


WHOのサイトにアクセスして、がん統計の推移(Trends)のグラフをつくろう

WHOの下部組織のIARC(国際がん研究機関)は世界中の国のがんの統計情報を集め、データベースとして公開しています。さっそく、アクセスしてみましょう。


■Cancer Over Time

Cancer Over Timeのトップページ


左からTrends、Age-specific、Age, period, cohort、Bar、EAPCの5つの円が表示されました。今回は一番左のTrends(年次推移)をクリックします。

Cancer Over TimeのTrends(デフォルト)

さっそく何やらグラフが表示されました。現在のところ、デフォルトではスウェーデンの男女の肺がん年齢調整死亡率の推移が表示されるようです。以前と比べて明らかに変わった点は、縦軸が対数となったことと、グラフの線がなめらかになったことです。線形目盛やスムージングを止めたいときは、Options(オプション)から変更できます。スムージングなしだと、人口が少ない国やまれながんではグラフがカクカクします。

線形目盛り・スムージングなし

全がん年齢調整死亡率を比較してみよう

それではまず、日本とアメリカ合衆国の全がん年齢調整死亡率を比較してみましょう。"Cancer sites"(がんの部位)から"All site excl. non-melanoma skin cancer"(全がん・非メラノーマ皮膚がんを除く)を選択します。非メラノーマ皮膚がんは、国によってはがんとして登録されず統計に入りませんので、比較のときにはよく除外されます。全がん死亡を比較するときには気にしなくてもかまいません。

がんの部位→全がんを選択

次に、"Populations"(集団)から"Japan"(日本)と"USA"(アメリカ合衆国)を選択します。

集団から日本とアメリカ合衆国を選択

たくさんの国がありますが、アルファベット順に並んでいるのですぐ見つかります。どうでもいいことですが、さまざまな国の統計データをこうして利用できることにわくわくしませんか。私はします。

アメリカ合衆国および日本の全がん全年齢調整死亡率の推移・男女・全年齢

ネットではよく「欧米では禁止されている売れ残りの農薬・食物添加物・抗がん剤を押し付けられているから日本だけががん死亡が増えているんだよ!!」というデマをみますが、年齢調整死亡率でみますと、アメリカ合衆国と比べて日本がとくに悪いわけではないことがよくわかります。とくに日本女性は一貫してがん死亡率が低いですね。

年齢調整死亡率ではなく粗死亡率ではどうなるか試してみよう

よくある「アメリカ合衆国ではがん死亡率が下がっているのに日本では上がっている」グラフの出どころは、年齢調整をしていない粗死亡率です。年齢構成の異なる集団同士を粗死亡率で比較すべきではないのですが、ここではあえてやってみましょう。"Statistics"(統計)から"Crude rate"(粗死亡率)を選択します。ちなみに、"Cumulative risk"(累積リスク)と"Number"(がん死亡者数)も選択できます。

アメリカ合衆国および日本の全がん全年齢粗死亡率の推移・男女・全年齢

このグラフを切り取って「日本ではがん死亡率が激増している。時代遅れの抗がん剤治療で患者を殺しているんだよ!!」などと不安を煽るわけですな。しかし年齢調整がん死亡率が下がっていることを知っている我々は、日本でのがん粗死亡率の上昇の主因が高齢化であることを理解できます。

50歳台のがん死亡率の推移をみてみよう

たまに年齢調整の意味がよくわからない方もいらっしゃるようで、なんだかごまかされたように感じるそうです。そういう方のために、年齢別の粗死亡率の出し方も解説します。"Age groups"(年齢集団)から50~59歳を選択してみましょう。

年齢集団で50歳台を選択

これで、日本とアメリカ合衆国のそれぞれの国で50歳台の人たちがどれぐらいがんで亡くなるのかがわかります。もし、農薬やら抗がん剤やらで日本人のほうががんで死にやすいのなら、50歳台の比較でも日本のほうががん死亡率が高いはずです。さて、結果はどうでしょう。どうでもいいことですが、グラフの表示まで数秒を待つ間、わくわくしませんか。私はします。

アメリカ合衆国および日本の全がん50~59歳の粗死亡率の推移・男女・全年齢

50歳台で比較すると、男女ともに日本のほうがアメリカ合衆国よりがんの死亡率は低いのです。全年齢・年齢調整だとわずかですがアメリカ男性より日本男性のほうががん死亡率が高いのに、50歳台に限ると日本男性では景気よくがん死亡率が下がっており、アメリカ女性を追い抜いて日本女性にすら追い付きつつあるのは興味深いです。どのようながんが減っているのか、"Cancer sites"(がんの部位)からさまざまながん腫を選んでみてみると面白いですよ。私のおすすめは"Stomach"(胃がん)です。また、グラフや元データは右上のアイコンからダウンロードできます。

グラフやデータをダウンロード

みなさんも、ぜひWHOの統計情報を活用してみてください。

「血圧200を放っておいたが問題なかった」などと放言する医者を信じてはいけない!

プレジデント2022.10.14号で「信じてはいけない!健康診断、医者、クスリ 最新版・コロナ対応 病院に頼らない生き方」という特集が組まれ、養老孟司氏と和田秀樹氏の対談が掲載されました。その対談から和田氏の発言部分を引用したツイートが6000件以上のリツイート、1.6万件以上の「いいね」がされました。

引用された和田氏の発言は「財政破綻した夕張市が結果的に社会実験になりました。市民病院が廃院になって、19床の診療所だけになり、しかも無料バス廃止で通院に1000円かかるようになり、多くの人が医者にかかれなくなった。市民の健康状態は悪化するのかと思われたが、ほとんどの病気で逆に死亡率が下がりました」というものです。

現代医療は不要なものであり、逆にさまざまな病気の死亡率を上げている証拠だと解釈する人もいるかもしれません。実際、そのように解釈している人も少なからずいらっしゃいました。普段からニセ医学的な主張をしている人から好意的に言及されており、適切な対抗言論が必要だと考えました。もともとのプレジデント誌の対談も問題があり、「だから健康診断は要らない」「ちょっと調子がおかしいときに病院に行けば十分」「日本の医療は日本人の健康を損ねた」という論調で、あたかも無症状の高血圧や脂質異常症には治療が不要であると言わんばかりです。和田氏は「血圧200を5年間放っておいたが問題ありませんでした」とも述べています。

「夕張市ではほとんどの病気で死亡率が下がった」は誤り

しかしながら和田氏の発言にはいくつか重大な事実誤認があります。夕張市はかつては炭鉱の町として栄えましたが、主要エネルギーが石炭から石油に転換したことなどから財政が悪化し、2007年(平成19年)に財政破綻しました。そのとき市民病院が廃院になったのは事実ですが、「多くの人が医者にかかれなくなった」というのは不正確です。外来や在宅診療といった診療所中心の医療に移行し、必要な医療を受けることはできました。

「(病院の廃院後に)ほとんどの病気で逆に死亡率が下がった」という和田氏の主張は誤りです。主要な死因については市区町村別のデータが利用できます。夕張市立総合病院が閉鎖されたのは平成19年です。平成15~19年と平成20~24年で比較してみましょう(正確には死亡率ではなく、「標準化死亡比」という、高齢化などの集団の年齢構成の影響を補正し、全国平均を100として各死因の死亡率を相対的に表した指標です)。

夕張市における財政破綻(平成19年)前後の主な死因の標準化死亡比。肺炎死や心疾患死が減少した一方で脳血管疾患死は増加しており「ほとんどの病気で死亡率が下がった」とは言えない。

データで示した通り、肺炎と心疾患については夕張市の財政破綻前後で死亡が減ったと言えますが、がん死(悪性新生物)について横ばい、脳血管疾患死は増加しています。脳血管疾患は2010年(平成22年)まで日本人の死因の第三位でした。平成19年時点の日本人の三大死因である、がん、心疾患、脳血管疾患のうち、財政破綻後の夕張市で明らかに減ったと言えるのは心疾患による死亡だけです

明らかに増加した死因は老衰です。しかし「夕張市では高齢者の健康状態が改善し、他の病気で死ななくなった結果、老衰死が増えた」とは言えません。病院に入院して詳しい検査を受ければ心疾患死や肺炎死とされるような症例が在宅でお看取りされれば老衰死とされます。必ずしも高齢者の健康状態が改善しなくても、病院に頼らないお看取りが増えたことで老衰死の増加は説明できます。

高齢者の健康状態が改善したのであればすべての原因による死亡は減るはずですが、全死亡は男性で微減、女性で微増であり、全体では横ばいです。夕張市の事例は「医師にかからないほうが人は死なない」という根拠にはなりません


夕張市では標準的な予防医療が積極的に行われた

「そうは言っても、夕張市の事例は病院で行われていた無駄な医療への批判にはなる」という意見もあるでしょう。その通りです。病院の廃院前後で全死亡が上昇せずにすんだのは病院がなくても一定の医療水準を維持できたことを示しています*1。在宅でお看取りを行い死因を老衰と診断することは、良好な医師患者関係がなくてはできません。高齢化が進む日本社会において夕張市は目指すべき地域医療のモデルケースの一つです。素晴らしいことだと思います。

夕張市において一定の医療水準が維持できたのは、予防医療のエキスパートでもあった村上智彦先生のご尽力がありました。村上先生の医療がどのようなものか、「夕張希望の杜」月報から引用してみましょう。症状もなく生活に支障がなかったが血糖値が300を超えていた60代の女性のケースです。


■今月の「夕張希望の杜」(2008年7月) | 日経クロステック(xTECH)


すぐに入院していただき食事療法と栄養指導、運動療法を開始し、最初はインスリンを使って血糖を下げました。

本人も最初はかなりショックを受けていましたが、入院後は食事の勉強をして毎日院内を汗をかきながら歩いていました。

今ではすっかり体重も減り、見違えるように元気になり、インスリンもほとんど不要なくらいになっています。現時点では合併症も無く、もうすぐ飲み薬だけで退院の予定です。

夕張へ来てからこのように初診で糖尿病を指摘されて入院した方は5人目になります。病院に来て下さったことをとても感謝しています。

「症状が無いから」 「病院が嫌いだから」 「面倒だから」等、理由は様々でしたが、「具合が悪くなったら病院へ行けばいい」というのが今までの夕張の発想でした。多くの場合それでは手遅れです。


特別なことは何もしておらず、ごく標準的な医療を行っています。必要があれば入院治療は行うしインスリンも使います。食事療法や運動療法を行った上で内服薬も処方もします。当たり前と思いますか?しかしながら、こうした当たり前のことを否定する記事はメディアで人気です。プレジデント誌の養老孟司氏と和田秀樹氏の対談では、夕張市の事例を好意的に述べた直後に、養老氏は定期的な検診は役に立たず、「ちょっと調子がおかしい」と「体の声」が聞こえたときに病院に行けば十分だとして、自身が心筋梗塞で入院したエピソードを話しました。和田氏自身も自身の糖尿病の体験を話しています。



和田 私も似ています。喉が渇いて仕方ない状態が続いたので病院に行ったら血糖値が660ありました。(中略)。具体が悪くなるときちんと体が教えてくれるから、「体の声」が聞こえたときに病院に行けばいい。逆に大したことのない状況で病院に行くと、役に立つのかわからない薬を飲むことになったり、検査結果の数字に頼ってばかりで「体の声」が聞こえなくなったりするのではないでしょうか。


まさしく「具合が悪くなったら病院へ行けばいい」という財政破綻前の夕張市の発想そのものであり、村上智彦医師が夕張市で実践した予防医療を真っ向から否定する考え方です。養老氏や和田氏が標準的な予防医療を否定するのは勝手ですが、ならば夕張市の事例を好意的に紹介すべきではありません。そもそも、自身が高血糖や高血圧を放置して何も問題がなかったのならともかく、結局は病院に頼ることになったのに、「病院に行かないほうが病気にならない」などと夕張市の事例を好意的に紹介するのは浅はかとしか言いようがありません。できるだけ「病院に頼らない生き方」をしたいのなら、養老氏や和田氏の言うことを信じてはいけません。


和田秀樹氏のクリニックでは根拠に乏しい医療が高額で提供されている

収縮期血圧が130~140mmHg程度の境界域ならともかく、和田氏が放置したという200mmHgを超えるような高血圧に対しては、治療介入が予後を改善させることを示すエビデンスが豊富にあります。また、和田秀樹氏は「がん放置療法」の近藤誠氏と共著も出してるように、無症状の高血圧や糖尿病に対する予防的な治療のみならず、がん検診にも否定的です。一貫してそのような態度をとるならまだわからないでもありませんが、自身のクリニックでは根拠が不明確な検査や治療を高額な対価を取って提供しています。いったいどういうことでしょうか。「和田秀樹 こころと体のクリニック」のウェブサイトから引用します。

和田秀樹氏のクリニックが提供する自費診療の一例

和田秀樹氏のクリニックは「体質改善、抗酸化、アレルゲン対応のための123種類に及ぶ食品アレルギー検査」を提供していますが(一例として「和田による解説、説明、指導つき」で19万円)、そのような検査を行うことで何らかの利益が得られるという明確なエビデンスはありません。ですが、こうしたアレルギー検査で何らかの異常を指摘されれれば患者さんは不安になります。そこでサプリメント販売やカウンセリングにつなげればクリニックはさらに儲かるという仕組みです。国内外のアレルギー学会は有用性に乏しいアレルギー検査に対して公的に注意を喚起しています*2

「男性ホルモン精密検査」(8万円)や「3か月有効の強力男性ホルモン注射」(9万円)も同様です。病的な男性ホルモン欠乏に対するホルモン補充療法は標準医療ですが、それとは別に、高齢男性の比較的軽度の男性ホルモン低下に対し、アンチエイジングをうたって男性ホルモンを補充するという代替医療が行われています。軽度の男性ホルモン低下に対する男性ホルモン補充療法については議論の余地があり*3、心血管疾患や前立腺疾患のリスクを増やす可能性も指摘されています。「疾患喧伝」、つまり商業的な利益を目的として病気の定義を拡大しているとの批判すらあります*4。どことなく不調を感じているものの標準的な医療機関では病気とは診断されないお金持ちの高齢男性(高齢者は病気がなくても何かしら不調を感じるものです)をターゲットに、病名をつけ「健康不安」に陥れて、高額な検査および治療を提供すると医療機関の儲けにつながります。男性ホルモン補充療法中は定期的な前立腺がん検査が推奨されていることが多いのですが、検査が増えればさらに利益は増えます。和田氏のクリニックでは「一般の人間ドックで行われるほとんどの腫瘍マーカー検査」を行うともありました。*5

高血圧や脂質異常症に対する薬物治療を「薬漬け医療」などと批判する和田氏は、自分のクリニックではエビデンスが乏しい代替医療を高額で提供しているのです。「今後は本当に必要な医療だけで良いのではないか」「過剰な医療は要らない」と指摘する方なら、和田氏のクリニックが提供する高額な医療が必要ないことに同意していただけるものだと思います。プレジデント誌の表紙がいう「信じてはいけない!健康診断、医者、クスリ」は、和田氏や和田氏のクリニックが提供する医療にふさわしい言葉です。


読者が死んでも出版社は責任を取らない

実はプレジデント2022.10.14号にはささやかながら私も取材に協力しました。P20~P25の「医師たちが証言 信じてはいけない健康診断、お金がムダになる最新検査」という記事で、私を含め5人の医師に取材してあります。一部、微妙なところもありますが、全体的には良い記事です。とくに私のコメントを採用している部分は有用だと信じています。

養老氏と和田氏の対談は別の記者が担当したとのことです。メディアの取材に協力する以上は、医学的に問題のある記事が同時に掲載される可能性があることは十分に承知しています(ひどい場合は私のコメントの数行後に問題のある記述が載ることもあります)。ですが、私が取材を断ると代わりにひどいコメントが載るかもしれません。協力できる範囲内ですこしでも良い記事にする努力を行うのが現在の私の方針です。

プレジデント誌の取材の過程において、あやしい医療情報が載っている健康本が世にあふれている理由について尋ねられました。記事には採用されませんでしたが「正確だが面白味のない情報よりも、間違っていてもインパクトがあり人々が信じたがる情報のほうが売れるから」というようにお答えしたと記憶しています。まさしく、プレジデント誌があやしい医療情報が世にあふれている理由を体現しています。表紙には『東大医師「私が血圧200でも”不安ゼロ”の理由」」』「”コレステロールは下げなさい”は間違い」というあおり文句。そのほうが売れるのでしょう。

このあおり文句を書いた編集者は、自分の血圧が200mmHgを超えていても病院にかからないつもりなのでしょうか。もしそうなら見上げた覚悟ですが、必ずしもそうとは限らないでしょう。「そういう意見もあることを紹介した。読者のそれぞれが判断すること」などと言えばいいだけです。あおり文句を真に受けた読者が高血圧を放置して亡くなったとしても出版社は責任を取りません。出版社を批判しても改善は難しいでしょう。医学情報について正確さを心掛け、専門家のチェックを受けるコストをかけ、医学的に質の高い記事を書いても、面白おかしいデマ記事を気軽に量産するライバル他誌との競争に負けます。構造的な問題です。解決策は思いつきません。


*1:死亡のリスクの高い人たちが選択的に夕張市から転出したことも寄与していると考えられます。選択的な転出がどれぐらい影響したかはデータ不足でなんとも言えません。よしんば選択的な転出がなかったとしても、夕張市の事例は和田氏の言うようなニセ医学的な主張を肯定する根拠にはならず、むしろ逆に積極的に否定する根拠になります。なお「財政破綻後も高齢者の数は減っていない」からといって、死亡リスクの高い人たちが転出していないとは言えません。

*2:■〔学会見解〕血中食物抗原特異的IgG抗体検査に関する注意喚起|一般社団法人日本アレルギー学会■The myth of IgG food panel testing | AAAAI

*3:https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/20689266/

*4:https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/25809947/, https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/28333214/

*5:PSAによる前立腺がん検診は専門家の間でも議論があり、厚生労働省やUSPSTF(米国予防医学専門委員会)は推奨していません。ましてやPSA以外の腫瘍マーカーによるがん検診は論外です。

興和のイベルメクチン臨床試験は失敗ではない

イベルメクチンはもともとは寄生虫に対する薬だったが、試験管内で抗ウイルス効果が確認され、新型コロナに効果があると期待する医療者もいた。興和株式会社が新型コロナウイルス感染症に対するイベルメクチンの第3相試験を行っていたが、このたび、主要評価項目に統計的有意差が認められなかったとの発表があった。


■興和/新型コロナウイルス感染症患者を対象とした「K-237」(イベルメクチン)の第Ⅲ相臨床試験結果に関するお知らせ


軽症の新型コロナ患者約1000人を対象に、イベルメクチン0.3~0.4 mg/kgを1日1回3日間経口投与した群とプラセボ投与群とにランダムにわけ、168時間(7日間)経過するまでに臨床症状が改善傾向にいたる時間を二重盲検下で評価した。興和の発表によれば、実薬群およびプラセボ群いずれの群でも投与開始4日前後で軽症化し、有意差は認められなかった。

医学界に与えるインパクトは小さい。本試験が開始されたころは、いくつかの観察研究や質の低い介入試験でイベルメクチンの新型コロナに対する効果が示唆されていたものの、2022年9月現在までに、イベルメクチンの効果に否定的な複数の質の高い介入試験の結果が公表されている。現在のコンセンサスは「イベルメクチンは新型コロナに効かない」であり、本試験はそれを裏付ける多くの証拠の一つという位置づけである。

「症状が出てからすぐ使用すれば効く」「もっと用量を増やせば効く」「重症に使えば効く」という意見を散見するが、別途、臨床試験で確認しなければイベルメクチンが新型コロナに効くとは言えない。しかし、イベルメクチンについては否定的な知見が積みあがっており、今では他にも有望な治療薬が利用可能であるため、新たに臨床試験を行うのは困難だろう。

それに、一部の臨床医が主張するほどイベルメクチンが新型コロナに対して劇的な効果があるなら、よしんば理想的な条件ではなかったとしても1000人規模の臨床試験で差が出ないなんてことがあるだろうか。もはや新型コロナに対してイベルメクチンを使う理由はない。

とはいえ、興和によるイベルメクチンの臨床試験は失敗だったとは言えない。試験が終了したのにいつまでも結果が公表されないままといった臨床試験が失敗なのだ。税金が使われたかどうかはさして重要ではない。臨床試験は本質的に人体実験である。研究の成果が多くの人にとって役立つからこそ臨床試験は許されているのに、結果の発表を遅らせることは倫理的に問題がある。肯定的な結果は速やかに発表し、否定的な結果は発表を遅らせると出版バイアスにもつながる。

適正に施行され結果が発表された臨床試験は、有意差が認められなかったとしても失敗ではない。効くかどうかわからないからこそ臨床試験を行うのだ。「本試験の条件下ではイベルメクチンの効果を確認できなかった」という結果が得られたのは一定の成果であると考える。