NATROMのブログ

ニセ医学への注意喚起を中心に内科医が医療情報を発信します。

「花粉を水に変えるマスク」の臨床試験の結果は早く公表されるべき

一年前に話題になった「花粉を水に変えるマスク」

「花粉を水に変えるマスク」ってありますよね。1年前(2018年春)に活発な議論がなされました。インターネット上では山形大学理学部物質生命化学科天羽研究室の以下のページがまとまっています。


■花粉を水に変えるマスクに飛びついてはいけない【追記変更あり】 — Y.Amo(apj) Lab
■「花粉を水に変えるマスク」をめぐる追加の議論 — Y.Amo(apj) Lab


また、RikaTan (理科の探検) 2019年4月号において左巻健男さんが『「花粉が水に変わるマスク」騒動』を寄稿しています。

メーカーは、「ハイドロ銀チタン」という素材を触媒として、花粉内のたんぱく質を水などに変えると主張しています。もちろん、たんぱく質は水素以外にも炭素や窒素や硫黄を含んでいますので、水だけに変えるわけではありません。

謎の「化学式」

これまで私はほとんど「花粉を水に変えるマスク」については言及していませんでした。「花粉症に効果があるかどうかはともかくとして、触媒作用で花粉を分解することはあるかもしれんね」というぐらいのスタンスで、眉はひそめるけど、それで人が死ぬわけでもないし、ことさら目くじらを立てるほどでもあるまいと思っていました。私があまりにもひどいニセ医学の事例を知りすぎて、感度が鈍っているということもあるかもしれません。

ただ、地下鉄の広告で「 nCmHwO→nCO2+wH2O 」という謎の「化学式」を見つけたときには、我慢できずツイートしました。




ダブルブラインドによる臨床治験はすでに行われていた

すると、ツイートの3日後、ハイドロ銀チタンの研究協力を行ったという研究者の方から、私宛にメールが来たのです。幸い、「ツイートを削除しろ、じゃないと次のステージに行くよ」などという内容ではなく、ハイドロ銀チタンの特性や商品のネーミングの経緯についての丁寧なご説明でした。メーカーのホームーページの記載についても、正確なものにするように提言していただけたとのことです。ただ、2019年3月29日時点でも、DR.C医薬株式会社の公式サイト中の動画に謎の化学式はまだ残っています。たぶん、この式は正確なものだとメーカーは考えているのでしょう。


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nCmHwO→nCO2+wH2O
メールのやり取りの中で、とても気になる情報を教えていただきました。なんと、「PMDA(医薬品医療機器総合機構)の指導の下行われたハイドロ銀チタン製品のダブルブラインドによる臨床治験において、花粉症の鼻炎症状には、P<0.0001の有意差が出ています」とのことでした。マジで?

私は臨床医であることもあって、「花粉を水に変えるマスク」に実際に花粉症の症状を低減させる効果があるかどうかに強く興味を持っています。ハイドロ銀チタンが試験管の中で花粉をどれぐらい分解させるか、とか、「水に変える」という表現が法律上許容できるかどうか、とか、こちらも重要な問題ではありますが、やはり臨床的効果のほうを私は重視します。

理論上効果がありそうだったり、試験管内の実験や動物実験ではうまくいく薬でも実地臨床では役に立たないなんてことはざらにあります。臨床試験を行って効果があるかどうかを検証する必要があるのです。ハイドロ銀チタンについてはパイロットスタディはあるのですが、前後比較・非盲検で、しかもマスクではなくハイドロ銀チタンを付加したコヨリ状不織布を鼻に挿入するという、私には意味がよくわからない試験デザインです(桑満おさむさんの■花粉を水に変えるマスク、その効果は医学論文で明らかに・・・なってないよ!! | 五本木クリニック | 院長ブログも参考にしてください)。

臨床試験をやってみないと花粉症に効くかはわからない

左巻健男さんが既に指摘していますが、よしんばハイドロ銀チタンが「花粉を水に変える」としても、花粉症に有効であるとは限りません。「花粉を水に変えるマスク」は4層構造のうち1層にハイドロ銀チタンを使用しています。マスクの隙間から入る花粉には無力ですし、マスクに花粉が物理的にトラップされるとしてもトラップされたままなら普通のマスクと効果は変わりがないはずです。「花粉を水に変えるマスク」が効果を発揮するとしたら、普通のマスクだったらいったんトラップされた花粉がマスクから離れて鼻腔に入るところを、その前に「水に変える」ことで防ぐようなメカニズムが働くはずです。そんなに都合よくいくかなあ?

ただ、うまくいかないと想像だけで決めつけるのも間違いです。現時点ではニセ医学とは断言できず、実際に臨床試験で検証すべき問題です。プラセボ対照マスクをつくるのはそれほど難しくないはずです。花粉症の患者さんをランダムに2群にわけて、介入群には「花粉を水に変えるマスク」を、対照群には花粉を水に変えるマスクにそっくりだけどハイドロ銀チタンを使っていないプラセボマスクを使用してもらい、花粉症症状を比較すればいいんです。途中で介入群を対照群とを入れ替えるクロスオーバーデザインにするとよりいいでしょう。

患者さんだけでなく患者さんを診る医師も、「花粉を水に変えるマスク」かプラセボマスクかわからないようにするのが、二重盲検=ダブルブラインドテストです。研究者の方からの情報では、その二重盲検法による臨床治験が終了しており、しかも花粉症の鼻炎症状にP<0.0001の有意差が出ていたとのことです。

1年間待っても論文は公表されない。どうなっているの?

ここまでが去年の話。詳細を知りたかったのですが、臨床治験にも関わらず臨床試験登録データベースには登録されていないようでした。出版バイアスや粉飾を避けるため、臨床試験は試験計画書の事前登録と公開が必要であり、事前登録されていない臨床試験の質は低いとみなす、というのが私の理解ですが、マスクは医薬品ではないせいか必ずしも事前登録が必要ではないようです。

まあそのうち論文として発表されるだろうと考えていたのですが、1年間待っても発表されません。この春(2019年3月)、研究者の方にメールでおたずねしたところ、すぐにお返事をいただけました。特許は取得されているものの、論文にはなっていないそうです。研究者の方も、早く論文を発表してもらいたいと考えているけれども、PMDA審査中でありメーカー側が法律に抵触する可能性について憂慮して公表を控えているそうです。要するに「審査中なのに効果効能に関する広告を出しちゃダメでしょ」と叱られるかもしれないというわけでしょう。

でもおかしくないですか?「花粉を水に変える」と大々的にCMを打つのはセーフなのに、論文の発表はアウトなんですか?論文の発表と広告は違うでしょう。ハイドロ銀チタンを使ったマスクがそんなに花粉症に有効であるのが事実であれば、メーカーのみならず花粉症の患者さんの方々への大きな福音になります。できるだけ早く発表されるべきです。法律については私は詳しくありませんが、もし現状で論文の発表が広告とみなされてしまうおそれがあるのであれば、制度を改善すべきと考えます。

臨床試験の結果はできるだけ早く発表されるべきである

PMDA申請を隠れ蓑にして論文を発表しない言い訳ができる制度の不備を放置したままだと、その不備を突く不誠実な業者(ハイドロ銀チタン製品メーカーがそうだと言っているわけではありません)も現れかねません。インチキな商品でも臨床試験のやりようによっては有意差を出すことは可能です。そうした不正を防ぐために事前登録があり、また、論文に詳細な情報を記載することが要求されるのです。事前登録もなく、論文の公表もしなくていいなら、質の低い臨床研究で有意差を出しておいて、「PMDA申請中だから詳しいことは公表できない」と詳細は伏せたまま結果だけそれとなくリークする、なんてやり方が可能になってしまいます。商品を売るだけ売っておいて、論文は発表しないままだったり、あるいは発表しても後の祭りなんてことになりかねません。

臨床試験は見方を変えれば人体実験だと言えます。臨床試験が倫理的に許されている理由は、結果を共有することで多くの人の役に立つからです。ヘルシンキ宣言では、研究を行ったものは人を対象とする研究の結果は一般社会に公表する義務があるとしています。法律的にはどうかは私にはわかりませんが、少なくとも倫理的には、臨床試験についての情報が出し惜みされることは著しく不当であると考えます。


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■水素水の不幸

「副腎疲労」は根拠が不明確な疾患である

PATM、慢性ライム病、そして副腎疲労

『RikaTan(理科の探検)』誌2019年4月号に「根拠が不明確な疾患と代替医療 PATM(他人にアレルギー症状を起こすとされる疾患)を中心に」という題名で寄稿した。

RikaTan (理科の探検) 2019年4月号

RikaTan (理科の探検) 2019年4月号

PATMとは"People Allergic To Me"(私に対してアレルギーのある人々)の頭文字から名付けられた「病名」である。ブログでも簡単に書いた(■他人にアレルギー症状を起こさせる疾患「PATM(パトム)」は実在するか?)が、詳しくは
『RikaTan(理科の探検)』誌を参照して欲しい。本題は「根拠が不明確な疾患と代替医療」であり、その例としてPATMのほかに慢性ライム病を挙げた。

専門家集団は副腎疲労の疾患概念を認めていない

PATMと慢性ライム病以外にも「根拠が不明確な疾患」はたくさんある。今回はその一つである「副腎疲労/副腎疲労症候群」を挙げよう。副腎疲労とはその名の通り、コルチゾールをはじめとした副腎皮質ホルモンを分泌する器官である副腎が「疲労」した結果、倦怠感やうつ症状といったさまざまな症状が生じるとされる疾患である。しかしながら内分泌の専門家集団は副腎疲労(Adrenal Fatigue)という疾患概念を認めていない。米国内分泌学会のサイトに一般向けに説明されたページがある。



■The Myth of Adrenal Fatigue | Hormone Health Network



いくつかのポイントのみ箇条書きで訳してみたが、機械翻訳でもだいたいのところがわかるので、副腎疲労について知りたい方はぜひとも上記リンク先を一読することをおすすめする。




・副腎疲労の存在を支持する科学的証明は存在しません。
・副腎疲労だと診断されてしまうと、症状の真の原因が見つからないままになり、正しく治療されないかもしれません。
・副腎疲労を発見できる検査はありません。しばしば、症状のみに基づいて副腎疲労と診断されます。ときに血液または唾液の検査がなされますが、十分な科学的な根拠に欠け、それらの検査結果や分析は正しくないかもしれません。
・特別なサプリメントやビタミンを買うように勧められるかもしれませんが、それらの多くは安全性が検証されていません。
・「副腎疲労」だと言われても、そのような証明されていない診断に貴重な時間を浪費しないでください。倦怠感や気分の落ち込みといった症状があれば、副腎不全、うつ病、閉塞性睡眠時無呼吸といった他の疾患があるかもしれません。



米国内分泌学会だけでなく、メイヨークリニックも同様の警告を述べている。


■Adrenal fatigue: What causes it? - Mayo Clinic



「副腎疲労は存在しない」というタイトルの系統的レビューもある。

■Adrenal fatigue does not exist: a systematic review. - PubMed - NCBI


副腎疲労と副腎皮質機能低下症は異なる

ここで注意が必要なのは、副腎疲労とは別に、医学的に確立された「副腎皮質機能低下症/副腎不全」という疾患もあることだ。診断は早朝血中コルチゾール値、早朝血中ACTH(副腎皮質刺激ホルモン)値、ACTH負荷試験などで行われる。治療は通常はヒドロコルチゾン(副腎皮質ホルモン)の内服である。倦怠感、食欲低下、体重減少、抑うつといった非特異的な症状であるため、うつ病や認知症と誤診されることもある。

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副腎疲労と副腎皮質機能低下症の違い

副腎疲労と診断されたら

「自分は副腎疲労と診断され、治療によって改善した」という経験をお持ちの方もいらっしゃるだろう。そうした患者さんの症状や経験を否定しているわけではない。しかし、改善例は副腎疲労の疾患概念を支持する理由にはならない。副腎疲労の症状(とされるもの)は倦怠感や気分の落ち込みといった非特異的なもので、プラセボや生活習慣の見直しだけで改善してもまったく不思議ではない。

私の批判の対象は患者さんではなく、根拠が不明確な疾患を診断し、治療を行う医師だ。プラセボでも治るような患者さんに方便で病名をつけているとかならともかく、高額な検査やサプリメント治療、根拠のない食事療法を行っており、問題である。ありていに言えば、実在が疑わしい病気を口実に患者を食い物にしている。副腎疲労と診断されても現在調子がいいならそのままでもよいが、改善が思わしくなかったり、治療や検査にお金がかかりすぎたりする場合は、医師を替えることをおすすめする。

副腎疲労が存在する可能性は?

「副腎疲労が存在する可能性はまったくゼロなのか?」という疑問もあるだろう。端的に言えばゼロではない。現在の診断基準では副腎皮質機能低下症に該当しないものの、潜在的あるいは相対的に副腎機能が低下し何らかの症状を呈している症例も存在しているかもしれない。そうした症例の不在を証明するのは原理上不可能である。厳密に言えば系統的レビューのタイトル「副腎疲労は存在しない」は不正確な表現で、「現時点では副腎疲労が存在するという十分な証拠がない」のほうがより適切だ。しかし、副腎疲労の不在が完全に証明されていないことは副腎疲労の疾患概念を擁護する理由にはならない。むしろ、「本当の」副腎疲労と言える疾患が仮に存在しても、インチキな診断に紛れてわからなくなっている。

根拠が不明確な疾患に共通する問題点

現時点(2019年2月26日)では日本語での検索結果の上位ページは、ほとんどが副腎疲労という疾患概念に好意的であり、専門家集団からは懐疑的に考えられているという医学的に正確な情報になかなかたどり着かない。『RikaTan(理科の探検)』誌で書いた、PATMや慢性ライム病と同じ問題をかかえている。つまり、エビデンスに乏しい診断・治療を行っている自称「専門家」の主張がより目に触れやすいという問題である。インターネットに限らず、一般書やメディアでも同様だ。

自称「専門家」の立場では、「日本ではまだ医師にも知られていないのですが、実はこういう疾患があるのです」などと主張すれば、耳目を集めることができ、患者が増えたり本が売れたり講演会を開催したりでき、利益につながる。「日本ではあまりなされていない特別な検査(自費診療)」や「医師の間でも認知されていない疾患」といったフレーズには注意が必要だ。とくにマスコミ・メディアの方々にお願いしたいのは、たとえ医師に監修してもらったとしても、その医師の見解は標準からかけ離れている可能性についても考慮していただきたい。


軽症であればインフルエンザが心配だからと病院に行くのはおすすめしない

インフルエンザのシーズンになりました。外来はインフルエンザの患者さんでいっぱいです。もちろん、インフルエンザを疑う患者さんにはマスクをして別室や車内で待機していただくなどの対応をとるんですが、完全に隔離するのは難しいです。トイレや診察や検査のための移動もありますし、患者さんの中には事前の連絡なく受診される方もいらっしゃいますし、高熱ではないけど実はインフルエンザという患者さんが待合室にいるかもしれません。インフルエンザシーズンの病院は感染のリスクが高いとお考えください。

タミフルなどの抗インフルエンザ薬は症状を1日間ほど短縮する効果がありますが、別に薬を使わなくてもほとんどのインフルエンザは自然に治ります。肺炎や脳炎などの合併症が怖いですが、もともと健康な人において抗インフルエンザ薬がこうした合併症を減らすかどうかはよくわかっていません。そうはいっても「熱が出て関節痛もして今まさにしんどい」という患者さんは、もちろん受診してくださってかまいません。そのしんどい期間を短くするのは薬から得られる利益です。ただ、症状がないか、軽度であれば、必ずしも受診する必要はありませんし、むしろ受診しないことをおすすめします。

よくあるケースですが、「昨日、子どもが発熱し、救急外来でインフルエンザA型と診断された。私もインフルエンザに罹っていないか心配」という受診があるんです。熱はありません。症状はないか、あっても喉がいがらっぽいとか、咳がちょっと出るとか、そんな感じです。「インフルエンザに罹ったら心配。仕事だってそうそう休めない」。そんな気持ちはよくわかります。でも、この時点で医師にできることはそれほどないのです。

インフルエンザの検査はあまり意味がありません。熱が出てからでも偽陰性(ほんとうはインフルエンザなのに誤ってインフルエンザではないという結果が出ること)がけっこうあります。感染初期の発熱前に検査したって正しい結果が出ることは期待できません。それとも予防として抗インフルエンザ薬を処方しましょうか。本人やご家族が慢性呼吸器疾患などのインフルエンザに罹ったら高い確率で命の危険があるような方なら、個別に検討はいたします。ただ、「会社に行けなくて困る」程度であれば、予防投与の医学的必要性に乏しいと考えます。おおむね安全性が確認されているとはいえ、抗インフルエンザ薬だって、一定の確率で副作用が起きます。

それよりも、インフルエンザではなかったのに、病院に来て、受診し、待合室で待ち、会計を済ませる間に、インフルエンザに罹ってしまう心配をしたほうがいいのではないでしょうか。インフルエンザのシーズンには待ち時間も長くなります。「待ち時間のコスト」もばかになりません。

症状がない場合だけでなく、軽症であっても同じようなことが言えます。「ただの風邪のようだけど、インフルエンザだったらいけないから念のために受診」というケースです。医学的にはやっぱり検査も抗インフルエンザ薬も必要性に乏しいです。風邪であろうとインフルエンザであろうと寝ていれば治ります。「抗インフルエンザ薬は症状を1日間ほど短縮する効果」ということを思い出していただけたら、症状の軽いインフルエンザの患者さんが、抗インフルエンザ薬から得られる利益は相対的に小さいことがお分かりになるかと思います。

患者さんの満足度や社会的事情(診断書が必要、など)もありますので、上記のようなことをご説明し、それでもご希望があればインフルエンザの検査をしたり、処方を出したりはします。ただ、私だったら、待ち時間や医療費などのコスト、検査の不確実性、抗インフルエンザ薬の効果や副作用、感染させられるリスク等々を考慮するに、軽症だったら受診しません。むしろインフルエンザの流行するシーズンでは待ち時間や感染リスクが増えますので、「いつもだったらギリで受診する程度の症状」であれば、受診しないほうが得ではないでしょうか。「万が一、インフルエンザ以外の重篤な病気があるかもしれないから受診するのだ」という方もいらっしゃるかもしれませんが、症状が軽い時点では医師にもわかりません。

海外では日本ほどはインフルエンザで医療機関を受診しないと言われています。CDCのサイトによれば、持病などがない健康成人が救急外来を受診する目安として、呼吸困難または息切れ、胸腹部痛や圧迫感・突然のめまい・混乱(意識障害)・重度または持続性の嘔吐・インフルエンザ様の症状がいったん改善したのちの発熱や咳の悪化を挙げています*1。もちろん、判断が難しいときには受診してくださってかまいません。ただ、インフルエンザだからといって、必ず受診しなければならないわけではなく、自宅で療養しても治ってしまう病気であることをご承知ください。