NATROMのブログ

ニセ医学への注意喚起を中心に内科医が医療情報を発信します。

新型コロナに対するイベルメクチンのケースシリーズを発表してほしい

イベルメクチンに対する「熱狂」

一部の界隈で新型コロナウイルス感染症に対する抗寄生虫薬「イベルメクチン」への期待が高まっている。熱狂的であるとすら言える。「海外ではイベルメクチンが大きな成果を上げているのに日本で使用が制限されているのはけしからん」といった具合だ。反ワクチンや陰謀論(「安価なイベルメクチンで新型コロナが予防・治療できるとワクチンをはじめとした高価な薬が売れないので巨大な利権が妨害しているんだよ!!」)とつながっていることもあり危惧を覚える。

現時点ではイベルメクチンが新型コロナに効くことを示す良質な証拠はない。日本だけではなく、海外でも主な公的機関は臨床試験以外でのイベルメクチンの使用を推奨していないが、ごく当然のことである。「ワクチンは受け入れられたのに実績のあるイベルメクチンが受け入れらないのは不公平」という類の反論もあるが、イベルメクチンの偉大な実績は寄生虫疾患に対するもので、新型コロナに対しては実績は乏しい。実績とやらは、効いたという逸話、印象的だが統制が不十分な観察研究、質が低くかつサンプルサイズの小さいランダム化比較試験とそれらを統合した議論の余地がありすぎるメタ解析だ。万人単位のランダム化比較試験とそれに続く百万人単位のリアルワールドデータで裏付けられた新型コロナワクチンの実績とは比較しようがない。

一方で「イベルメクチンは新型コロナに効かない」という断定的な主張も見られるが、現時点では正しくない。効かないとわかっているのであれば臨床試験を行うのは非倫理的である。効くかどうかわからないから臨床試験を行うのだ。患者さんの立場でも、一臨床医の立場でも、臨床試験の結果を待つのが最善だと考える。とくに個人輸入は、送られてきたものが本当にイベルメクチンかどうかすら疑わしく危険であるのでお勧めしない。イベルメクチンについての不確かな情報を拡散しつつ、個人輸入サイトに誘導するツイッターのアカウントもあった(一度も交流したこともないのに私はブロックされていた)。何らかの規制を要すると強く思う。

「効くかもしれないなら使うべき。何もしないよりまし」という意見があるが、(1)効かずに副作用だけある、つまり利益より害の方が大きい可能性もある、(2)新型コロナに広く使われて供給が不足すると本来イベルメクチンを必要とする疥癬や寄生虫疾患の患者さんが不利益を被る、という理由で反対する。空振り(臨床試験で効果が確認できず結果的に無駄になる)も覚悟して今から増産しろという意見になら賛成だ。承認しろとか出荷調整止めて制限なく使えるようにしろとかいう意見よりも建設的だと思うが、あまりそういう意見は見ない。

「私が診てる人は1人も死んでない」は根拠にならない

「熱狂」の一因は、イベルメクチンを推す臨床医の存在だ。長尾和宏先生は在宅医療のスペシャリストであり、著作も多くある(印税は寄付していらっしゃると聞いた)。また、発熱患者の診療に消極的なクリニックが多かったなか、かなり早い段階から積極的に新型コロナ患者を診ておられた。周辺住民や高次医療医療機関は心強かったであろう。

その長尾先生がイベルメクチンの効果を強く主張され、全国民に配るというアイディアまでおっしゃられた。なんでも数百人を診ているが「私が診てる人は1人も死んでない」とのことである。多くの人たちにこの言葉は刺さったようだが、医療者の立場ではイベルメクチンに効果がある根拠には到底ならないと考える。この辺りが一般の人たちと医療者のギャップが大きいようである。

「何百人診て一人も死なせていない」というのが根拠や実績にならない理由を説明する必要がありそうだ。現時点で日本の新型コロナの致死率は1%強というところである。重症例が集まる施設でもない限り、一人の医師が評価するには死亡というアウトカムは少なすぎる。100人診て一人も死ななかったとしてたまたま偶然ということもある。

それでも何百人も診て死亡がゼロというのは確率的に考えにくい、という反論が予想される。しかし、開業医が診る症例は軽症例が多い。医療がひっ迫してきた2021年夏ならともかく、それまでは重症例は最初から入院設備のある医療機関に搬送された。死亡ゼロは比較的軽症の症例ばかり診ていたからかもしれない。

あるいは、追跡ができていない可能性もある。受診当初は軽症だったが、その後重症化して他の医療機関に入院し、酸素を投与され、人工呼吸管理され、亡くなった症例があったとして、長尾先生はきちんとそういう事例も漏れなく追跡できていたのだろうか。患者本人が生きていたら再受診等で経過を把握できるが、亡くなったらそれきりだ。きちんとデザインされた臨床試験でもいくぶんかの追跡不能例は出てくるものである。実地臨床ならなおさらだ。「何百人診て一人も死なせていない」といったふんわりした情報よりも、たとえば「イベルメクチンを投与した458人のうち、入院は42人、人工呼吸器装着は4人、死亡は2人。全体での追跡不能は6人」といった情報のほうがずっと信用できる。

マスコミやYouTubeではなく適切な媒体でのケースシリーズの報告を期待する

私の知っている外科医の話をする。その先生は自分が執刀した症例を、5年間、全例追跡を試みている。私の担当する患者さんがかつてはその先生の患者であったのだが、転院と施設入所を何度か繰り返していたのにも関わらず当院に入院していたことを突き止めて最後の主治医であった私に連絡し、患者さんの情報(再発の有無、生死、死亡していた場合は死亡日と死因)を聞き取った。また、私自身がその先生の患者であり、毎年電話をかけてきてくださった。その先生の自験例の5年生存率は信用できる。もちろん、いくつか追跡不能例はあるだろうがその場合のデータも標準的な方法にのっとって適切に扱えばいい。

新型コロナは急性疾患であるので5年間も追跡する必要はなく、治癒までの約10日~数週間だけでよい。「1人も死んでない」とおっしゃる長尾先生は、追跡の努力はどれぐらいなさっていたのだろうか。追跡をしていないとしたら、「1人も死んでない」のは死亡例を把握できていないだけという疑念はぬぐえない。きちんと追跡しているとしたら貴重なデータであるのでケースシリーズとして発表してもらいたい。和文誌でよい。お忙しいとは思うが、マスコミ取材に応じたりYouTubeに動画を上げたりするだけではなく、そのご経験を専門家の検証に耐えうる媒体に発表し広く情報を共有することは多くの患者さんを助けることにつながると考える次第である。

ケースシリーズには死亡の有無だけではなく、年齢、性別、診断の根拠、初診時の重症度、発症日からの期間、イベルメクチンの用量用法、イベルメクチン以外に併用した治療、入院の有無、酸素投与の有無、(入院していたら)入院期間、治癒までの期間があればなおよい。とくに入院の有無、酸素投与の有無は死亡よりも多く起きるイベントであるので、何らかの解析が可能になるかもしれない。また、イベルメクチンの副作用が疑われた症例の情報も欲しい。何百人に投与して副作用疑いすらゼロということはありえない。副作用疑いがないとしたら、投与しっぱなしでフォローアップを全くしておらず副作用を疑うことができていなかっただけである。

臨床医の経験はなかなか馬鹿にならない。だからこそ症例報告やケースシリーズもエビデンスだとされている。だが、同時に「間違いなく効果がある」という臨床医の実感が結果的に間違っており、助けられるはずの多くの患者が亡くなった事例が過去にあったという教訓を我々は学んだはずである。「熱意」は免罪符にならない。むしろ被害を大きくするおそれすらある。質の高いランダム化比較試験の結果が待たれる。


ワクチン接種割合からワクチンの効果を評価するときに気をつけること

新型コロナによる重症者や死亡者中に占めるワクチン接種者の割合についての報道が増えてきた。たとえば、



■その数字がワクチン接種を促すか──6月に死亡した米コロナ患者の「ワクチン未接種率」が明らかに(クーリエ・ジャポン) - Yahoo!ニュース



という記事によれば、「(アメリカ合衆国)国内で6月に新型コロナウイルスによって死亡した人の99.2%はワクチンを接種していなかった」とある。もちろん99.2%という数字だけではあまり意味がなく、比較の対照が必要だ。仮に死亡しなかった人でも99.2%がワクチンを接種していなかったとしたら、新型コロナによる死亡とワクチン接種には関連があるとは言えない。

記事では「18歳以上のアメリカ人成人の67%が少なくとも1度目のワクチンを打ち終えており、58%が2度目の接種も終えた」という数字も紹介してある。集団中においてワクチン未接種者の割合は30%強であるのに対し、コロナ死亡者中では99.2%であり、ワクチンが新型コロナによる死亡を抑制することを示唆している。記事もそのような論調である。

実際、新型コロナワクチンが新型コロナ死を抑制しているのは確かだ。新型コロナワクチンはランダム化比較試験で高い重症化予防効果を示し、また、その後の複数の観察研究でも重症化予防や死亡抑制効果が確認されている。死亡者中のワクチン未接種者の高い割合は、新型コロナワクチンの死亡抑制効果を再確認できる新たなデータの一つだと言える。

ただし、ワクチン接種者の割合からワクチンの効果を推測するときにはバイアスが生じやすく、注意が必要だ。とくに対照を集団中のワクチン接種者の割合にする場合はなおさらだ。バイアスは、ワクチンの効果を誤って高く評価する方向に働くこともあれば、逆に低く評価する方向へ働くこともある。

リアルワールドではランダム化比較試験とは違ってワクチン接種者と非接種者の条件はかなり異なる。感染リスクの高い医療従事者が優先してワクチン接種を受けると、ワクチン接種者に多く感染者が出るため、見かけ上、ワクチンの効果は落ちる。重症化や死亡のリスクの高い高齢者が優先してワクチン接種を受けた場合も同様だ。

ワクチン接種者と非接種者でリスク行動に差があるかもしれない。ワクチン接種が済んだから安心だと思ってこれまで自粛していたリスクの高い行動をはじめる人が多ければ、ワクチンの効果は見かけ上低くなる。逆に、「新型コロナなんてたいしたことはない。マスクもワクチンも不要だ」と考えワクチン接種もしなければ自粛もしない人が多ければ、ワクチン未接種者において感染者が増え、ワクチンの効果は見かけ上高くなる。

感染確認者数で評価するときには受診行動もバイアスになりうる。自主的にワクチンを接種する人はちょっとした症状でも受診し検査を受ける傾向が強い一方で、「新型コロナなんて存在しない。PCR検査は意味がない」という理由でワクチンを忌避している人が多ければ、ワクチン接種者で感染者と診断されることが多くなりワクチンの効果を過小評価する。逆もありうる。一部の国では、ワクチン未接種者が「ワクチンパスポート」の代わりに頻回のPCR検査を要求されている。無症状あるいは症状の乏しい症例がワクチン未接種者では漏れなく診断される一方で、ワクチン接種者では診断されないまま見逃されるとワクチンの効果を過大評価してしまう。なお、重症化や死亡は、こうした受診行動や検査頻度の影響を受けにくい。ワクチンの効果をさまざまなアウトカムで比較することは有用である。

他にもワクチンの効果を評価する上での注意点はさまざまある。観察研究である以上、バイアスを完全にゼロにすることはできない。しかし、十分に注意を払えば分析において補正できるものもある。たとえば年齢による影響は比較的容易に補正できる。丁寧に解析し、バイアスが残っている可能性を念頭起きつつ結果を解釈すればよい。マスコミやSNSの情報ではなく、専門家による査読が済んだ情報に当たることをお勧めする。複数の地域や研究手法で結果に一貫性があればより信頼できる。

比較する対照群は、できるだけバイアスがかからないよう設定するのが望ましい。年齢や性といった条件を合わせたり、検査で陰性であった人を対照にするなどの方法がある。集団全体(「18歳以上のアメリカ人成人の○○%が少なくとも1度目のワクチンを打ち終えた」など)と比較する方法もあるが、個人の情報がないのでバイアスを補正する手段が限られ、あくまでも簡易的な手段に過ぎない。今後、日本においても「重症者中のワクチン接種者の割合は○○%、日本人の接種割合●●%と比べてどうこう」という情報が出てくるであろう。上記したようなバイアスや研究の限界があることを念頭に置いて評価していただきたい。


ゼロにはできなくても

新型コロナウイルス感染症に対するmRNAワクチンはかなり有効ではあるが、もちろん有効率は100%ではなく、ワクチンを2回接種しても感染、発症することはある。また、ワクチンが効きにくい変異株が出現する恐れやワクチンが有効な期間に不確実な部分はあり、ワクチンを接種しても集団中の感染者が十分に減るまではこれまで通りの感染対策が必要だ。

しかし、一部の人たちにとっては「新型コロナワクチン接種後も感染対策が必要だ」という、ごくまっとうな主張が「ワクチンは効かない」という自白のように聞こえるらしい*1。どうやら、「有効な医療介入であっても別の対策を併用したほうがいい場合もある」ことを受け入れがたい人がいるようだ。似たような議論はほかにも見られる。たとえば、HPVワクチンは接種後も定期的な子宮頸がん検診が必要だが、「ワクチンを接種していても検診が必要であるならワクチンは不要だ」という誤解はしばしばみられる。

そのような誤解は、量(程度)の評価が不得手であることに関係しているように見える。HPVワクチン不要論はときに「HPV検査を併用した検診で子宮頸がん死や子宮頸がん患者をゼロにすることが可能」といった誤った主張と連鎖している*2。事実は、子宮頸がん検診は、子宮頸がんの罹患や死亡を減らすことはできるが、ゼロにはできない*3。この「減らすことはできるがゼロにはできない」という量(程度)の評価が難しいようなのだ。

論理的には「検診で浸潤がんやがん死をゼロにはできなくても十分に減らせるのだからHPVワクチンは必要ない」という主張は可能である。検診の害についても十分に評価した上でHPVワクチンは必要ないと主張する論者となら有意義な議論ができそうだ。しかし、残念ながら私の知る限りではそのような論者はいない。HPVワクチンに批判的な論者の一部は検診の害をきわめて低く見積もっている。というか、検診の害の存在すら理解していないように見える。検診に伴う害は直観的にはわかりにくく「検診自体には害はあるはずはない」という誤解も広くみられる。

興味深いやり取りをしたことがある。「HPVワクチンを推進する人たちは検診には否定的だった。ツイッターでそういう意見をたくさん見た」というような主張をした人に、たくさんあるなら一つか二つ具体的に例示するようお願いしたのだが、その人は具体的な例を一つも挙げることができなかった*4。おそらくだが、検診をあまりにも過大に評価しているがゆえに「子宮頸がん検診は有効であるが限界はあるし害もある」というまっとうな主張がその人には「検診否定論」のように見えたのではないか。

さらに興味深いことに、HPVワクチンに否定的かつ検診に否定的な論者ならわりといるのである。典型例は近藤誠氏や浜六郎氏*5であり、その支持者たちである。HPVワクチンに否定的な論者の多くは検診を著しく過大評価しているか、逆に著しく過小評価しているのかの両極端のどちらかだ。ただ、彼らは検診の有効性についてお互いに批判し合ったりはしないようだ。

国際的にも標準的な考え方では、子宮頸がん検診とHPVワクチンは子宮頸がん予防の両輪であり、両者を組み合わせることでより効果的に浸潤子宮頸がんの罹患やがん死を抑制できる*6。ワクチンが予防できない病原性の低い型のHPVによる病変は検診がカバーする一方で、検診では予防できない前がん病変や進行の早い浸潤がんをワクチンが予防する。検診だけ、あるいはワクチンだけでは効果は限定的だ。

HPVワクチンを接種するかどうかは個人の自由であり、ワクチンなしで検診だけ受けたい人はそのようにすればよい。あるいはワクチンだけ受けて検診はパスしたいという人もいるだろう。両方受けるのも、両方受けないのも自由。ただ、どのような選択をするにせよ、正確な情報が提供されるべきだ。医療行為が絶対安全で効果抜群か、危険で効果のないものかのどちらかだけなら単純で理解しやすいが、現実はそうではない。不確実性を受け入れた上で選択しなければならない。

*1:URL:https://twitter.com/daitouanohokori/status/1369645269436956672https://twitter.com/sxzBST/status/1400282023147704320

*2:URL:https://twitter.com/hatatomoko/status/734381417220722689

*3:PMID: 23706117、PMID:24192252

*4:URL:https://twitter.com/NATROM/status/1019729756072263680

*5:URL:https://alter.gr.jp/magazine/detail.php?id=2770https://npojip.org/chk_tip/No65-file10.pdf。検診否定と同時に「脂質摂取・たんぱく質摂取・睡眠」の過大評価が同時に見られる。根拠は時系列研究だけできわめて雑な論考だ。浜六郎氏はわかっててやっていると私は考えている。

*6:ゼロにはならない